「求人サイトに出しても若い子が来ない」——その感覚、正しいです。

IndeedやリクナビNEXTに求人を出している。

掲載費もそれなりにかけている。

合同説明会にも参加した。 なのにブースはガラガラ。

応募が来ても「なんか違う」人ばかり。

広島の中小企業の経営者さんや採用担当者から、このリアルな悩みを毎月のように聞きます。

結論から言うと、

求人サイトと合同説明会は、もはや若い世代に届いていません。

これは感覚論じゃなく、実際にデータで出てます。

今の20代が情報を得る場所はSNSです。

企業研究もSNS。

＋「たまたま流れてきたもの」で物事を判断する。

ここ数年で時代に変わっています。

求人サイトを能動的に開いて会社を探す

　↳そんな行動をとる若者は、年々減り続けています。

 

じゃあSNS運用を始めれば解決か？というと、それも「手段から入る」発想で危険です。

まず「SNS運用と求人サイトって、そもそも何が違うのか？」を正しく理解することです。ここを整理せずに動くから、どちらにお金をかけても成果が出ない状態に陥ります。

 

この記事では、広島を拠点に動画マーケティングを手がける株式会社結movieの視点から、SNS運用と求人サイトの本質的な違いと、採用コストを下げるための正しい考え方をお伝えします。

 

 

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まず「求人サイト・合同説明会」の限界を直視する

求人サイトと合同説明会には、共通の致命的な欠陥があります。

「すでに仕事を探している人」しか来ない、という構造です。

顕在層——つまり今まさに転職・就職を考えている人——にしかリーチできない。それ自体は悪くありません。問題は、今の若い世代の優秀な層は、求人サイトも合同説明会も積極的に使っていないという現実です。

合同説明会の現場を想像してください。 大手企業のブースには列ができている。 中小企業のブースは、スタッフが手持ち無沙汰で立っている。

なんなら、そもそも説明会に行かずとも大手を選択しているから会場に来ない！！

これは「会社の魅力がないから」ではありません。戦場が変わっているのに、古い場所で戦い続けているからです。

今の学生・若い求職者が動く流れはこうです。

気になる企業がある → まずSNSで検索 → 「空気感」を確認 → 良ければホームページを見る → 応募を検討

求人サイトや合同説明会は、この流れのかなり後ろにあります。SNSでの印象形成が終わった後、念のため条件を確認する場所——それが今の求人サイトの立ち位置に近い。

つまり、SNSで存在感がない会社は、求人サイトで条件を確認する段階にすら来てもらえないんです。

 

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「SNS運用」は何をしているツールか？

SNS運用は、求人サイトとはまったく別の役割を持ちます。

一言で言えば、潜在層（まだ転職を考えていない人）の心を動かすツールです。

求人サイトが「探している人に見つけてもらう」のに対し、SNS運用は「まだ探していない人の興味を引く」のが目的。

InstagramやTikTok、YouTubeでたまたま流れてきたコンテンツを見て、「この会社、なんかいいな」と思ってもらう——これがSNS採用の本来の力です。

 

SNS運用が採用にもたらす3つの機能を整理するとこうなります。

① 空気感の可視化

文字では100%伝わらない「職場の温度」「社員の笑顔」「仕事のリアルな現場感」を、動画や写真なら数秒で届けられます。求人票に書けない「うちの会社らしさ」がここで初めて伝わる。これがミスマッチを防ぎ、離職率を下げる一番の近道です。

 

② 潜在層へのリーチ

求人サイトは「探している人」しか来ません。でもSNSで発信すれば、「たまたま見た人」の心を動かせる。この「たまたま層」の中に、実は自社に最もフィットする人材が眠っていることが多い。しかも若い世代ほど、この「たまたま」で人生を変える動きをします。

 

③ 資産としての積み上げ

求人サイトへの掲載は、お金を払い続けないと消えます。でもSNSの投稿は資産として積み上がり続ける。フォロワーが増えれば増えるほど、次の採用が楽になる。「なんかあそこ、いつも面白いことやってるよね」というブランドは、一朝一夕には作れません。だからこそ早く始めた会社が圧倒的に有利です。

 

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採用コストで比較するとどうなるか

ここが一番気になるポイントだと思うので、正直に整理します。

求人サイト（例：Indeed・リクナビNEXT等）

• 掲載費：数万円〜数十万円／月（プランによって大きく異なる）
• 成功報酬：年収の20〜35%程度（エージェント利用の場合）
• 採用できなかった場合：掲載費だけが消える
• 採用後に早期離職した場合：すべてがゼロに戻る
• 若い世代への訴求力：年々低下している

月10万円の求人サイトに3ヶ月掲載して採用できなければ、30万円が消えます。採用できても年収350万円の方なら成功報酬だけで70〜120万円かかることも。しかも早期離職されたら、また同じコストが始まります。

SNS運用

• 初期費用：アカウント設計　10万円程度（内製した部分だけコストを抑えられる）
• 月額運用費：自社運用なら基本無料、外注なら数万円〜数十万円程度
• 採用できなかった月：フォロワーと信頼は積み上がり続ける
• 採用後の離職リスク：SNSで空気感が伝わっているためミスマッチが起きにくい
• 若い世代への訴求力：圧倒的に高い

SNS運用はすぐに結果が出るツールではありません。ただ、続ければ続けるほど資産になる。求人サイトの「使い捨て構造」とは根本的に違います。

 

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SNS運用と求人サイト、どちらがいいのか？

答えは「両方使う、でも役割を理解して使う」です。

ただ、優先順位はあります。

今すぐ人が欲しい → 求人サイト 急いで採用しなければいけない状況なら、顕在層にリーチできる求人サイトを使ってとにかく広告を回す。スピードが優先されるフェーズには向いています。

 

長期的に採用を安定させたい → SNS運用 「毎回求人サイトに頼らないといけない」という状況を脱したいなら、SNSで「会社に興味を持ってくれる人」を継続的に増やす仕組みを作るべきです。これが採用コスト削減の本丸です。

広島の中小企業で本当に採用が安定している会社は、求人サイトだけに依存していません。SNSで会社の魅力を発信し続け、「あの会社に入りたい」という人を自力で増やしています。そしてその会社に共通しているのは、「早く始めていた」という一点です。

 

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失敗するSNS運用の共通点（ズバッといきます！）

成果が出ない運用には、明確な理由があります。

「とりあえずアカウントを作った」で止まっている

SNSは開設した瞬間からすでに競合と戦い始めます。特に今は「何を発信してるどんなアカウント？」を随時AIが判断しています。投稿頻度も内容も戦略がない運用は時間とリソースの無駄になります。

 

バズを狙いすぎて「会社らしさ」が消えている

採用目的のSNSで大事なのは”共感”で、バズではありません。「なんか面白い会社だな」「ここで働いてみたいな」という感情を積み上げることが目的です。

 

動画や投稿に「出口」がない

SNSを見た人が次にどこへ行けばいいか——採用ページなのか、説明会の申し込みなのか——この導線がなければ、せっかくの投稿がただの自己満足で終わります。まずはコンテンツより先に「設計」は最も重要です。ただし、上記した通りSNSアカウントはすぐに成果がでるものではなく、育てていくものです。並行して進めて問題ありません。

 

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広島の中小企業が今すぐすべき3つのこと

① 「自社の魅力」を言語化する

SNSも求人サイトも、「自社の魅力が何か」が明確でないと機能しません。給与・休日以外に何を伝えられるか。この言語化が最初のステップで一番重要です。

 

② ターゲットに合ったSNSプラットフォームを選ぶ

20代前半の新卒狙いならTikTokやInstagram。20代後半〜30代の転職層ならInstagramやYouTube。ただし、これも職業により異なります！「とりあえず全部やる」はかなり非効率。メインのプラットフォームを決め、他をついでに動かす。感覚でまずは初めてみてください。

 

③ 求人サイトとSNSの役割を分けて設計する

SNSで「興味を持ってもらう」→ 自社HPや採用ページで「詳細を確認してもらう」→ 求人サイトで「条件を比較してもらう」。あるいは、公式ＬＩＮＥへ誘導しこちらから定期的にアプローチする。これらの流れを設計してこそ、それぞれのツールが生きてきます。

 

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まとめ｜採用コストを下げる本質は「戦場を変えること」

SNS運用と求人サイトの違いをまとめると、こういうことです。

求人サイトは「今すぐ仕事を探している人」に届くツール。スピードは出るが、コストが継続的にかかり、特に若い世代には届きにくくなっている。合同説明会も同じ構造で、学生が集まる場所がすでに変わっています。

SNS運用は「まだ探していない若い世代」の心を動かすツール。即効性はないが、資産として積み上がり、ミスマッチを防ぎ、長期的な採用コストを大幅に下げる可能性を持っています。

 

戦場が変わっているのに、古い武器で戦い続けても結果は出ません。

広島でSNS採用を本格的にやっている中小企業はまだ少ない。だからこそ今が始めどきです。先にポジションを取った会社が、これからの採用市場で圧倒的に有利になります。

「何を発信すればいいかわからない」

「アカウントは作ったけど動いていない」

　——そんな段階からでも相談に乗っています。まずはお気軽にお声がけください。